デービッド・アトキンソン

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日本人の勝算 人口減少×高齢化×資本主義

デービッド・アトキンソン

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基本情報

ジャンル
：
ビジネス・経済
ISBN/カタログNo
：
ISBN 13 : 9784492396469
ISBN 10 : 4492396462
フォーマット
：
本
出版社
：
東洋経済新報社
発行年月
：
2019年01月
発売国
：
日本
追加情報
:
３２３ｐ；19

内容詳細

在日３０年、日本を愛する伝説のアナリスト×外国人エコノミスト１１８人だから書けた！大変革時代の生存戦略。

目次 : 第１章　人口減少を直視せよ―今という「最後のチャンス」を逃すな/ 第２章　資本主義をアップデートせよ―「高付加価値・高所得経済」への転換/ 第３章　海外市場を目指せ―日本は「輸出できるもの」の宝庫だ/ 第４章　企業規模を拡大せよ―「日本人の底力」は大企業でこそ生きる/ 第５章　最低賃金を引き上げよ―「正当な評価」は人を動かす/ 第６章　生産性を高めよ―日本は「賃上げショック」で生まれ変わる/ 第７章　人材育成トレーニングを「強制」せよ―「大人の学び」は制度で増やせる

【著者紹介】
デービッド・アトキンソン : 小西美術工藝社社長。１９６５年イギリス生まれ。日本在住３０年。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。１９９２年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。２００６年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り２００７年に退社。２００９年創立３００年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、２０１１年同社会長兼社長に就任。２０１７年から日本政府観光局特別顧問を務める。『デービッド・アトキンソン新・観光立国論』（山本七平賞、不動産協会賞受賞）など著書多数。２０１６年に『財界』「経営者賞」、２０１７年に「日英協会賞」受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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  • 旅するランナー さん

    読了日：2023/06/01

    1965年イギリス生まれ、日本在住30年。元ゴールドマン・サックス金融調査室長、2009年に小西美術工藝社入社の著者が、日本愛から人口減少国家日本が進むべき道を提言します。①生産性向上によって高付加価値·高所得経済へ、②企業規模の拡大、③最低賃金の継続的引き上げ、④年齢に関係無く人材育成トレーニング。日本人が持つ「変わらない力」を何とか「変わろうとする力」に変えないとですね。

  • 徒花 さん

    読了日：2020/05/08

    おもしろかった。長く金融業にいて、日本に住んでいる著者が、日本経済の根本原因とその対処法を提言する一冊。簡単に言うと、日本の根本的な問題は「労働生産性の低さ」であって、その原因は「無駄に中小零細企業が多いこと」であって、そのためには「最低賃金を引き上げる」ことが必要である、と。クドいくらい同じことを繰り返すが、そのおかげで著者の主張がはっきりとして、内容がわかりやすくなっている。調査データや資料など多く引用しているので説得力があるように見えるし、ちょいちょい日本人の有能さをアピールするあたりもうまい。

  • えちぜんや よーた さん

    読了日：2019/04/14

    経営者リストラ論と最低賃金引き上げ論（「新・生産性立国論」）に続いて今回は「成人の再教育論」。平たくいうと「おっさんどないかせなあかん理論」。最低賃金を引き上げたかったら、それなりのトレーニングをしろと。20才そこそこで終わる国の教育は、生産性向上のためにいつでも誰でも受けられる仕組みにしなければならないとのこと。「おっさんどないかせなあかん理論」自体は、ピーター・ドラッカーが何十年も前から言っていることなので珍しいとは感じなかった。ただごまかして逃げることは「一億総貧困化社会」に繋がることを改めて実感。

  • R さん

    読了日：2020/03/25

    先進国中ぶっちぎりで高齢化を招きつつある日本が生き残るためには、生産性向上のために最低賃金を上げ、それができない零細企業は効率悪いから大手に吸収させるのだ。というお話が書いてあったように思います。悪し様な書き方になってしまったけども、理路整然と説明されるとそれしかないと思うところばかりなんだが、最低賃金を上げることで企業が不当に蓄えているものを労働者に再分配させることで生産性が上がるというのは、成る程と思いつつも、そうかなぁとも感じたりするところ。面白かったけど他人事じゃないなぁ。

  • ue3104 さん

    読了日：2019/03/18

    世界のトップを切って少子高齢社会に突入している日本。現在、その打開策として消費増税、外国人労働者の活用などが進められているが、それは全く本質的な解決にはならない。筆者曰く、先進国で最も低い生産性を高めること以外に、その本質的な解決はない。どうするか？最低賃金の引き上げにその活路がある。

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小西美術工藝社社長。１９６５年イギリス生まれ。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。１９９２年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。２００６年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り２００７年に退社。２

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